年収1,200万円で40歳リタイア？2,000回のシミュレーションでは中央値45歳

25歳、年収1,200万円。生活費は年600万円で、残りの600万円をすべて投資します。貯蓄率50%です。よく使われるFIREの経験則（毎年5%の実質リターン、4%取り崩し、目標1.5億円）では、経済的自立まで約17年。42歳でリタイア、ほぼ40歳です。

同じ数字をFIRE計算機に入れ、日本語版の初期設定のまま2,000通りの市場を走らせました。

経験則とシミュレーションの違い

計算機は毎年のリターンを平均5%・標準偏差15%の正規分布から、インフレを平均2%で抽選します。金額はすべて今日の価値で計算するので、1.5億円の目標も経路ごとのインフレに合わせて大きくなります。

経験則との一番の違いは前提です。名目5%からインフレ2%を引くと実質は約3%で、経験則の5%より低くなります。リターンをどう置くかで、到達年齢も、その後の生存率も大きく変わります。

そして目標到達は半分にすぎません。リタイアした経路の57%は90歳までに資産が尽きます。45年前後の老後を、30年で検証された4%で取り崩しているからです。

最初の5年でほぼ決まる

リタイアした経路を、リタイア後最初の5年間の平均実質リターンで分けました。

資産が尽きた経路の66%は、最初の5年のリターンが中央値を下回っていました。リタイア直後の下落で、安くなった資産を生活費のために売ることになり、その後の回復も小さくなった元本の上でしか効きません。これがリターンの順序リスクです。Bengenの1994年の論文（PDF）やトリニティ・スタディも、過去のデータで同じ傾向を示しています。

何が本当に効くか

条件を1つずつ変えて再計算しました。計算機には「パート収入」と「目標到達後も働き続ける」の入力がないので、その行は同じシミュレーションにその条件だけを加えて計算しています。

生活費を下げると4年早くリタイアできますが、資産の寿命は延びません。早くやめるほど、資産がもたなければならない年数が長くなるからです。パート収入は効きますが、数年分を補うだけなので効果は限られます。一番効くのは地味な方法、つまり長く積み立てて短く取り崩すことです。

この例が当てはまらない場合

• 公的年金。シミュレーションには入れていません。老齢年金は原則65歳から（60〜75歳で繰上げ・繰下げ可能）で、その後は資産から取り崩す額が大きく減るため、実際の生存率は表より高くなります。
• リタイア後に支出が増える。目標は1.5億円のまま、リタイア後の支出が年210万円増える（医療、介護、家族の支援など）と、生存率は43%から21%に下がります。
• 子どもがいる。年600万円は1人分の生活費です。子どもがいれば支出は増え、積立は減ります。
• モデルの前提。リターンは正規分布・変動15%で、株式100%に近い設定です。債券を入れれば変動も平均リターンも下がります。現実の市場では大きな下落が正規分布より頻繁に起きます。

実際にやること

1. 自分の収入・支出・積立額をFIRE計算機に入れ、目標額だけでなく生存率を見る。
2. 取り崩し率を3.5%にして再計算し、何年延びるかを確認する。それが生存率を4割台から5割台に上げる代償です。
3. ねんきん定期便で公的年金の見込み額を確認し、65歳以降の不足額を計算する。
4. リタイア後5年以内に相場が崩れたときの対応（パート、支出削減、またはその両方）を先に決めておく。
5. 老後の長さの影響をもっと詳しく知りたい場合は、早期リタイアに25倍では足りない理由へ。