生活費25年分で老後30年がもつ確率56%、50年なら28%

生活費の25倍、つまり4%の取り崩し率は、1998年のトリニティ・スタディが米国の株式と債券の過去のリターンで、最長30年の老後を検証した結果です。早期リタイアを考える人が計画するのは、45〜50年の老後です。

FIRE計算機日本語版の初期設定と同じモデル（年平均リターン5%、変動15%、インフレ平均2%、生活費は毎年インフレ連動）で、初日に1.875億円（年750万円の25倍）を持ってリタイアした人を、老後の長さごとに5,000回シミュレーションしました。

何倍あれば何年もつか

まず、数字がトリニティ・スタディ（株式・債券半々で30年の成功率95%）よりかなり低い理由です。このモデルはポートフォリオ全体を変動15%の1つの資産として扱い、平均リターンも5%（実質で約3%）と、米国の過去の実績より控えめです。率そのものより、傾向として読んでください。

傾向ははっきりしています。どの倍率でも、老後を30年から50年に延ばすと生存率は約30ポイント下がります。早期リタイアは老後が長くなるだけでなく、悪い10年に当たる時間が倍になるということです。

資産が尽きる経路は、最初でつまずいている

25倍・50年の経路を、リタイア後最初の5年の平均実質リターンで分けました。

資産が尽きた経路の62%は、最初の5年のリターンが中央値を下回っていました。リタイア直後の下落では、生活費のたびに安くなった株をより多く売ることになり、後で相場が戻っても小さくなった元本の上での回復にとどまります。Bengenの1994年の論文（PDF）も過去のデータで、平均リターンより順序のほうが失敗を左右することを示しています。

対策ごとに、50年の生存率はどこまで上がるか

「30倍貯める」と「25倍の資産から3.33%だけ取り崩す」は同じ比率なので、生存率も同じです。違うのは、多く貯めるか少なく使うかだけです。パート収入は最初の危ない時期の保険になりますが、年225万円を5年で1,125万円。30倍との差の3,750万円と同じ働きは期待できません。

計算機にはパート収入の入力がないため、この2行は同じシミュレーションにその条件だけを加えて計算しています。

単純な計算の穴

• リタイア後の支出増。同じ1.875億円で年750万円ではなく1,020万円（医療、介護、家族の支援などで270万円増）が必要になると、50年の生存率は11%まで下がります。倍率を掛ける前に、こうした支出を入れておきます。
• 税金と社会保険料。シミュレーションは税引き前の金額で取り崩しています。配当や売却益への課税、国民健康保険料を払うと、実際に使えるお金は表より少なくなります。
• 支出は一定ではない。リタイア直後は旅行などで多く使い、晩年は医療費が増えるのが普通です。モデルは実質の支出を一定と置いています。

この考え方が当てはまらない場合

• 公的年金や企業年金。65歳前後からの年金で生活費の一部が賄えるなら、資産が担うのは不足分だけで、表の生存率は保守的になります。
• 柔軟な取り崩し。相場が悪い年に取り崩しを減らす方法（Guyton-Klingerなどのガードレール）では、底値で一定額を売る必要がなくなり、計算が根本的に変わります。
• 別の資産配分。債券を含む配分は変動も平均リターンも下がります。自分の配分の前提を計算機の設定に入れて試してください。

実際にやること

1. 45〜50年の老後を想定するなら、医療費などを含めた実際の生活費に25ではなく30〜33を掛ける。
2. FIRE計算機で取り崩し率を3%と3.5%にし、自分の数字で生存率を比べる。
3. 期待リターンを5%と6%の両方で試し、結果がどれだけ前提に左右されるかを確かめる。
4. 相場が悪い年のルール（支出をどれだけ減らすか、どれだけ働くか）をリタイア前に決めておく。
5. 25歳からの具体例は年収1,200万円で40歳リタイアへ。